リザプロ株式会社（本社：東京都新宿区、代表：孫辰洋）の代表取締役孫辰洋、事業統括相佐優斗は、8月2日、8月9日の計2日間、横浜の遺跡から学ぶ、考古学の遺産研究手法プログラムを開催しました。
当日は早稲田大学文化財総合調査研究所招聘研究員・福田莉紗さん他2名の講師が参加し、考古学の研究テーマを踏まえた横浜でのフィールドワークを実施しました。
今回のプログラムでは、デジタル技術を積極的に取り入れている考古学の調査手法を踏まえて、横浜でのフィールドワークを行いました。講師と中高生の参加者が横浜に集まり、関東大震災の遺構を調査しました。
考古学は、私たちの祖先がどのように生き、どのように社会を築いてきたのかを探る学問です。この学びを通じて、自らのルーツを知り、今を生きるための知恵や洞察を得ることができます。考古学を通じて得られる知識や視点は、単なる歴史の理解にとどまらず、現代社会の問題解決や将来の創造にも大きな影響を与えます。
今回の考古学イベントに参加した中高生たちは、過去の遺跡や遺物を調査し、解読する過程で、歴史を「発見」する喜びや、過去から学び未来に繋げる大切さを実感しました。
今後もリザプロ株式会社が提供する「リザプロ課外活動」では、社会問題を「自分ごと化」してもらい、自分なりの社会貢献、未来を切り開く力を身につけられる活動を積極的に開催します。
・講座実施内容
●実施日：2024年8月2日、8月9日
●テーマ：横浜の遺跡から学ぶ、考古学の遺産研究手法プログラム
●講師プロフィール：福田莉紗
早稲田大学文化財総合調査研究所招聘研究員。早稲田大学文学研究科考古学コース、博士後期課程に在籍しながら、全国の小学生～高校生に、講師として考古学の魅力の発信活動を行う。
１級考古調査士、学芸員資格を保持。
●講師プロフィール：孫辰洋
リザプロ株式会社代表取締役。早稲田大学政治経済学部卒業。
自身の理念「教育で日本を強くする」を実現するため、大学１年生時の2019年にオンライン家庭教師事業を創業する。さらに2020年には、オンライン予備校事業を行う「リザプロ株式会社」を創設し、代表取締役に就任。現在は、オンライン塾事業、留学事業等、6事業を運営。
●講師プロフィール：相佐優斗
リザプロ株式会社事業統括。早稲田大学社会科学部卒。
幼少期、親の転勤によりアメリカ・オハイオ州に6年間滞在。英検取得後、TOEFL95点を取得。英語資格を活かし早稲田大学社会科学部に合格。その後、自身の英検受験にまつわる経験を通して、全国の生徒に高いレベルの教育を届けたいとの思いから、大学2年生時、英検特化塾クラウドEnglishを創業。2023年3月に『3ヶ月で英検準1級をとる』（幻冬舎出版）を発売し、Amazon10部門1位、重版も決定した。
・プログラムの内容（一部）
街中に眠っている、横浜の歴史的遺構の調査
現地でのフィールドワーク活動では、考古学から街の歴史を紐解くことを目的に横浜を舞台に調査を行いました。旧横浜港駅プラットホームや旧税関事務所遺構など、目立たない場所に重要な遺構があると気づいた参加者が多くいたと同時に、「なぜこれらの遺構は残されたのか」という疑問についても生まれていたようです。
講師の福田莉紗氏からも、実際に考古学の実地調査をする際に意識すべきことのレクチャーがあり、参加者は学びを深めていました。
関東大震災の遺構を現代社会で活用するには？
現地でのフィールドワークが完了した後は、実地調査でも活用したデジタル技術を駆使しながら、これらの遺構を現代社会でも活用する術について参加者同士の議論を通して理解を深めました。考古学の基本的な考え方である「いつの時代も人間の基本的な性質は変わらない」ということを踏まえて、遺構を通して社会にインパクトを与える方法の提案を行いました。
今回のプログラムの成果は2024年9月28日，29日に開催予定の「日本災害・防災考古学会研究会」で口頭発表を行う予定です。
・実際に参加した生徒様の声
・暑くてとても大変だったが、想像していたよりも街のあちこちに遺構があることに気づいた（高校1年生）
・なぜ労力をかけて遺構を保存しようとしているのか、参加するまでは正直分からなかったが、実際に調査することで価値が分かりよく理解ができた（高校2年生）
・リザプロ株式会社による、講演・セミナーについて
リザプロ株式会社では、「リザプロ課外活動」を中核として、様々な課外活動・体験型学習を実施し、ビジネスアイディアを考えるプログラムはもちろんのこと、英検学習セミナーや進路学習セミナー等を定期的に開催しております。
詳細な情報に関しては、こちらのホームページからご確認いただけます。
【会社概要】
社名：リザプロ株式会社
本社所在地：東京都新宿区神楽坂3-1 あさひこビル3F・4F
代表取締役：孫 辰洋
事業内容：学習塾事業、留学事業、課外活動事業