日本生まれのサポーター専業ブランド「MEDIAID（メディエイド）」を展開する、日本シグマックス株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木洋輔）は、製造業で働く人を対象にした「腰痛の発生状況とその対策に関する実態調査」を実施いたしましたのでその結果をレポートいたします。
【調査サマリー】
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製造業を中心に働く1922名のうち482名が、工場勤務が起因で腰痛となり就労への影響があった。「就労したが痛みによって大変だった」と回答したのは57.9％と最も多く回答されていた。
製造業での業務・作業のうち、腰痛の原因だと感じたものは、「重量物の持ち運び・積み下ろし（72.4％）」が最も多く挙げられた。また、業務・作業別に実施している腰痛対策はどの業務も同傾向であり、「市販のシップ薬・テープ剤・塗り薬の使用」が最も実施率が高かった。
勤務先に対する腰痛の相談について、66.6％が「相談したことがない」と回答。相談しなかった理由としては、「我慢（41.7％）」、「腰痛を長年抱えているから（31.5％）」が挙げられた。また、職場への労災申請については、申請しなかったと回答したのが82.2％であった。
製造業企業が実施している腰痛対策としては、「重量物の重さ制限（38.4％）」が最も多く挙げられ、次いで「作業台の高さ調節等、設備上の工夫（34.2％）」、「作業の機械化・自動化（28.8％）」が挙げられた。
一方、従業員が企業側に求める腰痛対策として、上位3番目に「腰サポーター/アシストスーツなどの支給・導入（30.9％）」が挙げられており、企業が実施している対策と従業員が求める対策との間にギャップが生じている。
■調査概要
・調査期間：2024年8月30日（金）～9月5日（木）
・調査対象：全国の25～69歳 男女計3,008名
・調査方法：インターネット調査
・調査機関：株式会社まーけっち
■調査結果
1．製造業を中心に働く1922名のうち482名が、工場勤務が起因で腰痛となり就労への影響があった。「就労したが痛みによって大変だった」と回答したのは57.9％と最も多く、次いで「1日以上4日未満の休みの取得（26.1％）」、「出勤を遅らせたまたは早退（14.1％）」が多く回答されていた。
製造業を中心に働く1922名のうち、870名が腰痛を経験したと回答。そのうち、「工場勤務が腰痛の原因だと思う」と回答したのは71％（618名）でした。
また、618名のうち482名が就労への影響があったとし、「就労したが痛みによって大変だった」と回答したのは57.9％と最も多く、次いで「1日以上4日未満の休みの取得（26.1％）」、「出勤を遅らせたまたは早退（14.1％）」が回答されていました。
製造業においては、専門的な技術を要する業務や決められた製造工程があります。そのため、担当やシフト・部署の変更は容易にはできないことが推測され、痛みを抱えながら業務を遂行するケースが多いことが考えられます。
2．製造業での業務・作業のうち、腰痛の原因だと感じたものは、「重量物の持ち運び・積み下ろし（72.4％）」が最も多く挙げられた。また、業務・作業別に実施している腰痛対策はどの業務も同傾向であり、「市販のシップ薬・テープ剤・塗り薬の使用」が最も実施率が高かった。
製造業で働く人が腰痛の原因と考える業務・作業として、「重量物の持ち運び・積み下ろし（72.4％）」が最も多く挙げられました。また「身体に負担のかかる姿勢、無理な姿勢での作業(67.6％)」、「同じ動作を繰り返す作業(50.6％)」への回答率も高かったです。
また、腰痛の原因と考える業務・作業別に実施している腰痛対策を分析したところ、同じ対策傾向が見られ、実施率の高い対策としては「市販のシップ薬・テープ剤・塗り薬の使用」が挙げられました。
製造業における腰痛の1番の原因として挙げられた「重量物の持ち運び・積み下ろし」における、腰痛対策ごとの効果について聞いたところ、「整形外科などの医療機関の受診（12.3％）」によって腰痛が完治したという回答が最も多かったです。
医療機関の受診によって腰痛が完治したと感じられている一方で、市販のシップ薬等の使用のほうが実施率が高い理由として、ドラッグストア等で手軽に購入し腰痛対策できること、業務スケジュールの兼ね合いで診察時間内に医療機関を受診できないことが考えられます。
3．勤務先に対する腰痛の相談について、66.6％が「相談したことがない」と回答。相談しなかった理由としては、「我慢（41.7％）」、「腰痛を長年抱えているから（31.5％）」が挙げられた。また、職場への労災申請については、申請しなかったと回答したのが82.2％であった。
製造業で働く人のうち、勤務先への腰痛の相談について、半数以上の66.6％が「相談したことが無い」と回答し、相談しなかった理由として、「我慢（41.7％）」、「腰痛を長年抱えているから（31.5％）」、「何もしてくれないと思うから（26.5％）」が順に挙げられました。
個人で行っている腰痛対策において有効な方法が分からず腰痛を我慢したり、対策すること自体をあきらめてしまったりと、腰痛が常態化していることがうかがえます。
また、職場への労災申請について、82.2％の人が労災の申請をしなかったと回答し、そのうち約半数の44.2％が腰痛の労災認定条件を知らなかったため申請しなかったと回答していました。
自由回答の中には、「ぎっくり腰は労災として申請できない」、「腰痛は誰にでもある当たり前のことだと思っていた」とのコメントもありました。労災認定条件を理解していない場合と、知っているが故に上申しない場合があり、結果的に腰痛の課題が表面化しないことが推測されます。
従業員の中には「隠れ腰痛」の方もいるかもしれません。そのため、企業側は従業員の腰痛実態を把握するための機会を設ける必要があると考えられます。
4．製造業企業が実施している腰痛対策としては、「重量物の重さ制限（38.4％）」が最も多く挙げられ、次いで「作業台の高さ調節等、設備上の工夫（34.2％）」、「作業の機械化・自動化（28.8％）」が挙げられた。
一方、従業員が企業側に求める腰痛対策として、上位3番目に「腰サポーター/アシストスーツなどの支給・導入（30.9％）」が挙げられており、企業が実施している対策と従業員が求める対策との間にギャップが生じている。
製造業企業では、「重量物の重さ制限（38.4％）」が最も多く腰痛対策実施されており、次いで「作業台の高さ調節等、設備上の工夫（34.2％）」、「作業の機械化・自動化（28.8％）」が挙げられた 一方、従業員が企業側に求める腰痛対策として、上位3番目に「腰サポーター/アシストスーツなどの支給・導入（30.9％）」が回答されていました。
企業側は機械・設備の導入を通して、身体負荷がかからないような環境作りを行っていますが、従業員からは腰サポーターやアシストスーツなどの支給を要望していることが分かりました。従業員がより良く働ける環境づくりをしていく中では、企業は業務全体の環境改善と合わせて、従業員の個々の状態に合わせてできるサポートを提供することも必要であると考えられます。
■調査の背景：腰痛は「4日以上の休業を要する職業疾病」の約6割を占める労働災害、対策が必要
腰痛は「4日以上の休業を要する職業疾病」の約6割を占める労働災害となっており（※1）、特に重量物を取り扱う製造業、物流業、建築・土木業などでの対策が課題となっています。
また、厚生労働省より発表された「令和5年度の労働災害発生状況」では、「休業4日以上の死傷者数」のうち、腰痛等の「動作の反動・無理な動作」が原因となっている方は22,053人にものぼり、前年比で1174人・5.6％増加しています（※2）。
本調査では、製造業における腰痛の実態を調査し、重量物の持ち上げをはじめとする業務が起因となり腰痛を抱えている人が多くいる一方、有効かつ具体的な解決策が分からず、従業員の腰痛の悩みを企業および従業員本人どちらも解決できていないという実態が明らかとなりました。
また、腰痛について企業へ相談したことが無いと回答した人が7割近くおり、企業側も従業員が抱える腰痛の実態を把握できていないことが推測されます。各企業は、腰痛および労働災害を防ぎ、従業員に安心して安全に働いてもらうためにも、身体的ケアや負荷軽減のための対策が必要です。
※1：厚生労働省「職場のあんぜんサイト」より引用
※2：厚生労働省「令和5年労働災害発生状況の分析等」p.25、2024年5月27日
■「MEDIAID（メディエイド）」より展開するワーカーズケア事業 https://mediaid.sigmax.co.jp/special/workerscare/
医療現場で培ったノウハウを活かし、誕生したブランド「MADIAID（メディエイド）」。働く人の身体活動をサポートしたいという想いから、2021年にメディエイドより、ワーカーズケア事業を立ち上げました。
各関節サポーターやアシストスーツ、暑熱対策アイテムといった製品や、企業向け腰痛対策サービスといった「腰痛対策ソリューション」を通して、労働安全衛生面での課題解決や、従業員の満足度向上、健康経営®のサポートに貢献してまいります。
※各種製品・サービスのラインアップの詳細は、【参考資料】をご参照ください。
10月2日（水）から開催される、第9回工場設備・備品展［大阪］（インテックス大阪）へ出展いたします。上記製品の試着やサービスの説明も実施いたしますので、是非当社ブースへお越し下さい。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000464.000002354.html
■日本シグマックス株式会社について https://www.sigmax.co.jp/
所在地：東京都新宿区西新宿1-24-1
創業：1973年6月1日
資本金： 9,000万円
代表取締役社長：鈴木 洋輔
社員数：241名（2024年3月末）
売上高：127.3億円（2024年3月期）
日本シグマックスは「身体活動支援業※」を事業ドメインとし、幅広いフィールドで人々の身体に関わる製品・サービスを提供しています。創業以来「医療」の中でも「整形外科分野」に特化して、各種関節用装具やギプスなどの外固定材、リハビリ関連製品、冷却療法のためのアイシングシステム、治療・診断のための医療機器など、特徴のある製品を提供してまいりました。「スポーツ分野」ではスポーツ向けケア・サポートブランド『ZAMST』を中心に国内外で高い評価を受けております。また日常生活を支える「デイリーケア」、労働者の身体をサポートする「ワーカーズケア」といった分野で『MEDIAID』ブランド製品を拡大展開しております。
※身体活動支援業：運動器障害の予防・診断・治療・回復、及び運動機能維持・向上を目的とした製品・サービスを提供することにより、人々がより健康で快適な生活を送れるよう支援する業（当社による造語）
【参考資料】メディエイドが提供する、企業向け身体課題解決サービス・製品ラインナップ
・企業向け腰痛対策サービス https://mediaid.sigmax.co.jp/special/workerscare/service
腰専門のコンディショニングスタジオ「SCS（SPINE CONDITIONING STATION）では、医学専門家が監修したコンディショニングを実施。そのSCSで提供するプログラムを企業向けサービスとしてラインナップしております。
プログラムを通して、従業員の身体機能の状態や腰痛の発生原因、その対処法を理解・実践する場を従業員に提供し、職場での労働災害防止に貢献いたします。
※企業向け腰痛対策サービスの実施事例はこちらから
・サポーター、アシストスーツ製品 https://mediaid.sigmax.co.jp/special/workerscare/support-item
1.メディエイド サポーター 各種
医療メーカーとして半世紀にわたり整形外科向けのサポーター・固定材料・医療機器を製造し、医療機関向けサポーター出荷額（※3）・腰サポーターメーカー出荷枚数No.1（※4）の日本シグマックスが展開する、生活者向けのサポーター専業ブランド「MEDIAID（メディエイド）」。
医療現場で培ったサポーター開発のノウハウを詰め込み、腰、ヒザ、手首、ヒジなど様々な部位のサポーターを展開しております。
各部位の負担軽減に加えて、動きやすさ、装着時の快適性を追求した素材を採用しています。
※4： (株)日本能率協会総合研究所調べ。2022年度メーカー出荷額ベース
※5： (株)日本能率協会総合研究所調べ。2022年度メーカー出荷枚数ベース
2.メディエイド アシストギア 腰ユニット
着用時のかさばりや重さを最大限廃し、体にしっかりフィットしつつ作業中の身体の負担を効率的に軽減。筋肉・関節への負担を軽減するために用いるのは各種の伸縮素材。
それらを体の動きに合わせて適切な位置に配置し、なおかつ動作によるずれを防ぐために、当社のサポーター開発で蓄積したノウハウをふんだんに盛り込みました。
動作負担の軽減等を目的として、特に製造・物流・農業・介護業界の現場で導入されています。
3.マッスルスーツ Soft-Power
外骨格型アシストスーツメーカーとして先駆であるイノフィス社と日本シグマックスが共同開発し2023年6月に発売した「マッスルスーツ Soft-Power」。
人工筋肉のアシスト技術をサポーターの背面部に組み込むことで、腰への負担を35％軽減します。
持ち上げ・持ち運び作業や前傾姿勢など、腰に負担のかかる作業で効果を発揮します。
また、本体は430ｇと軽量で、歩く・しゃがむなど動きの多い作業、長時間の着用にも適しています。
※メディエイド ワーカーズケア 製品ラインナップ http://mediaid.sigmax.co.jp/special/workerscare/
メディエイドでは引き続き現場の声を反映した製品の企画開発を進めて参ります。