地球とつながるよろこび。」を企業理念に掲げアウトドア事業を行う株式会社ヤマップ（福岡市、代表取締役CEO 春山慶彦、以下ヤマップ）は、10月3日の「登山の日」にあわせて、山岳遭難の取り組みに関するデータをまとめました。
▼集計結果トピックス
① ヤマップの遭難対応件数がこの9月最高値に
② 山岳遭難者発見への貢献数は累計54件に
③ 登山計画の提出数 2022年から56％増
①ヤマップの遭難対応件数がこの9月最高値に
山岳遭難において登山者の行き先がわからない場合、広大な山域から遭難者を探し出すことは困難を極めます。
YAMAPアプリを利用しているユーザーが山岳遭難した際、ヤマップでは遭難者の位置情報を特定し警察・救助機関に提供することで、遭難者の早期発見に貢献してきました。
警察及び救助機関からの情報照会依頼への累計対応件数は916件、2024年9月単月で過去最多の54件にのぼり、引き続き山岳遭難のお問合せが増加しています。
警察・消防からの問い合わせフロー
関連URL：https://help.yamap.com/hc/ja/articles/900000910766
②山岳遭難者発見への貢献数は累計54件に
近年、情報照会依頼が増加する中、YAMAPアプリの位置情報をもとに捜索を行った結果、遭難者の居場所の特定および人命救助に貢献するケースも増えています。
提供した情報で実際に発見された事例は累計54件(※)にのぼります。
※2024年9月末時点
※警察・救助機関からの報告で確認できた数のみをカウント。死亡での発見も含まれます。
関連記事：登山者目線で遭難対応にあたる、熱心な元YAMAPユーザー（YAMAP MAGAZINE）
https://yamap.com/magazine/25649
③登山計画の提出数 2022年から56％増
登山届協定を締結した自治体・警察が増えていることもあり、2022年比で56%の増加が予測されます。
協定を締結すると、YAMAPアプリで登山計画を作成したものが正式な登山届として受理されるので、登山者は登山計画書を記入・郵送・投函したりするなどの手間が省けて利便性が上がります。
一方、警察・自治体は提出された登山届をデータで即座に確認できるので、万が一の遭難の場合でも救助に有用な登山計画情報をいち早く把握でき、迅速に救助活動を行えます。
登山届協定済みの自治体数は27箇所 [2024年9月現在]
紅葉シーズンも安全に
山では紅葉が見頃です。清々しい空気を求めて登山をはじめたいと思っている方も多いでしょう。安全に楽しんでいただくためにも、十分な情報収集と道迷い防止にYAMAPアプリをご活用いただき、モバイルバッテリーや万が一のために紙の地図や方位磁針の携行など、しっかりとした準備を心がけましょう。
今後もヤマップでは、登山地図GPSアプリ「YAMAP」の機能開発・拡充とともに、山・自然を安全に楽しむための“インフラサービス”を提供してまいります。
YAMAPについて
電波が届かない山の中でも、スマートフォンのGPSで現在地と登山ルートがわかる、登山を楽しく安全にするアプリ。山行の軌跡や写真を活動記録として残したり、山の情報収集に活用したり、全国の登山好きと交流したりすることもできる、日本最大級の登山・アウトドアプラットフォームです。（2021年8月 登山アプリ利用者数調査 [App Ape調べ]）
2024年9月に累計460万ダウンロードを突破。
URL：https://yamap.com/
株式会社ヤマップ 会社概要
会社名 株式会社ヤマップ
本社所在地 福岡市博多区博多駅前3-23-20 博多AGビル6F
資本金（資本準備金含む） 1億円
事業概要
1. 登山・アウトドア向け WEB サービス・スマートフォンアプリ「YAMAP」の運営
2. 登山・アウトドア用品のセレクトオンラインストア「YAMAP STORE」の運営
3. 日常もアウトドアも補償「YAMAPアウトドア保険」の販売
4. これからの登山文化をつくるメディア「YAMAP MAGAZINE」の運営
5. ガイドと登山者をつなぐ山旅のプラットフォーム「YAMAP TRAVEL」の運営
6. 自然特化型のふるさと納税ポータルサイト「YAMAPふるさと納税」の運営
7. 山・自然を活用したコンテンツ開発・コンサルティング・プロモーション 等