食の感動体験を提供する株式会社トリドールホールディングス（東京都渋谷区、代表取締役社長 兼 CEO 粟田 貴也、以下、「トリドール HD」）は、この度、Lotte Global Restaurant Service Co. Ltd.（以下、「Lotte GRS」）とマスターフランチャイズ契約を締結しました。Lotte GRSは韓国の主要な大手企業グループの一つであるロッテグループの一員で、さまざまなレストランブランドを展開する韓国を代表する総合外食企業です。
この度の契約締結に伴い、トリドールHDは韓国で「丸亀製麺」（現地名：Marugame Udon）の再展開を推進します。2025年中にソウル市内に1号店をオープンする計画で、約2,600万人の人口を擁する大都市・ソウル特別市において、本格的な讃岐うどんを提供するレストランチェーンのフラッグシップ店としての地位を確立することをめざします。
1号店オープンから２、３年の間にフラッグシップ店舗、空港店舗、モール店舗、路面店舗等、さまざまな形態の店舗を展開しながら、韓国市場でMarugame Udonを拡大していくための戦略を固めます。当面の目標として50店舗以上の出店をめざします。
韓国市場は経済成長と共に外食産業が拡大しており※1、日本食の人気も高まっています。また、日本とは立地も近く文化的な親和性も高いため、日本の日常食である「うどん」を受け入れやすい土壌が整っています。
一方、トリドールHDは、Marugame Udonを2012年から2021年まで韓国で展開していました。その間に築いたブランド認知度が今回の再展開における大きな利点になると当社は考えます。当時は、新型コロナウイルスの影響で営業制限が続き戦略的な全店閉店に至りましたが、今回、現地でのフランチャイズ運営に関する豊富なノウハウを持ち、韓国市場での確固たる地位を築くLotte GRSとのマスターフランチャイズ契約を経て、再展開することとなりました。これまで台湾やフィリピン、インドネシア、ベトナム、カンボジア、香港などのアジア諸国で培ってきた食の感動体験※2を構築するノウハウをもとに、Lotte GRSとの協業を通じて、韓国市場での成長をめざします。なお、Lotte GRSとは今後、トリドールHDが展開するさまざまなブランドの韓国市場への導入も視野に入れ検討を進めます。
トリドールHDは今後も、「食の感動で、この星を満たせ。」をスローガンに掲げ、本能が歓ぶ食の感動体験を届けることで世界中をワクワクさせ続けることを使命に事業を展開していきます。
※1 韓国のファストフード市場は2024年から2032年までの間に年平均成長率4.6％の成長が予測されており、忙しいライフスタイルや単身世帯の増加が市場の拡大を後押ししています。
※2 食欲をそそる香り、料理人の巧みな手さばき、厨房の活気と熱意、目の前で調理される料理、そして、心あたたまる、誰でも快く迎えいれてくれる接客。食の「おいしさ」は味覚だけではなく、すべての五感が刺激され、食べてみたいという衝動をかきたてる体験によって高まります。
Lotte GRSについて
Lotte GRSは韓国を代表する総合外食企業であり、国内外でさまざまなレストランブランドを展開しています。革新と挑戦を続けるLotte GRSは、顧客に新しい価値と最高のサービスを提供し続けることを使命としています。また、フランチャイズ展開における豊富なノウハウを強みとし、持続可能な成長をめざしています。環境保護や社会貢献にも積極的に取り組み、グローバル市場でのプレゼンスを拡大し、全てのステークホルダーと共に成長を続けることをめざしています。
丸亀製麺について
「ここのうどんは、生きている」をブランドメッセージに掲げ、日々、食の感動体験を追求し手づくりの「おいしいうどん」をお客さまに提供しています。徹底的に鮮度にこだわり、国内800を超えるすべての店で、一軒一軒、職人が手間を惜しまず「おいしさ」を日々つくり続けています。100%国産の小麦粉を毎日打ち、その場で麺を切って、茹でて、つくりたてをお客さまに提供しているからこそ、もちもちでおいしい独自の“丸亀食感”を守り続けることができているのです。海外でも「Marugame Udon」として、つくりたて、できたての、おいしいうどんと天ぷらを、自分のスタイルで楽しめる活気あふれる店として、毎日のように行列が見られるほどの人気を誇っています。
トリドールホールディングスについて
「食の感動で、この星を満たせ。」をスローガンに掲げ、さまざまな業態の飲食チェーンを展開し、味覚だけでなく五感が揺さぶられる、本能が歓ぶほどの感動を探求し続けています。今後も「食の感動体験」をどこまでも追求し、世界中で唯一無二の日本発グローバルフードカンパニーをめざして、予測不能な進化を遂げるため、国内のみならず海外での展開を積極的に推進してまいります。