今回の認定では、NI+Cの健康経営施策が評価され、社員の健康リテラシー向上を重視した取り組みが成果を上げました👍！
解説
NI+C（日本情報通信株式会社）は、従業員の健康を重視し、健康経営を推進しています。健康経営優良法人2025に再認定されたことは、会社全体が健康施策に真剣に取り組んでいる証です💼✨。例えば、運動習慣をつけるためのウォーキングイベントや健康促進セミナーが定期的に行われ、多くの社員が参加しています。このような取り組みを通じて、社員一人ひとりの健康を大切にし、企業成長へもつなげていこうとしているんです💖。NI+Cは、未来の持続可能な社会の実現にも貢献していく所存です🎯。
この記事のポイント！
1. 健康経営優良法人2025に再認定
2. ハピネス経営に基づく施策
3. 健康リテラシー向上セミナーを実施
4. 生産性向上への取り組み
5. 社員のウェルビーイングを重視
NTTグループの日本情報通信株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長執行役員：桜井 伝治、以下 NI+C）は、経済産業省と日本健康会議が選定する「健康経営優良法人認定制度」において、「健康経営 ※」の取り組みが評価され、昨年に続き「健康経営優良法人2025（大規模法人部門）ホワイト500」に認定されました。
健康経営優良法人2025（大規模法人部門）ホワイト500 ロゴ
今回の認定では、NI+Cグループが掲げる「ハピネス経営」の理念の一つとして、健康経営に関する施策を戦略的に実施していることや積極的な情報開示を行い、グループ全体として健康経営に取り組む姿勢が評価されました。
NI+Cでは健康経営をハピネス経営の核として考えており、運動習慣定着支援や健康リテラシー向上を目的としたセミナー等をはじめとした幅広い健康経営推進を行い、社員の健康に配慮した職場づくりに努めています。
社員が健康で活動的に働き続けることが、社員自身のウェルビーイングを高め、その結果としてお客様や社会への貢献につながると考えています。
2024年度には特定保健指導完了率を前年よりも向上させるなど、社員の健康リテラシー向上を目的とした様々な施策を推進しました。また、運動習慣定着を目指したウォーキングイベントや、健康経営に関するセミナーを定期的に開催し、多くの社員が参加しています。
＜健康経営の強化施策＞
2024年度は、社員の運動習慣定着の促進、行動変容、および特定保健指導完了率の向上などを重点課題としてさまざまな施策を実施し、生活習慣病の予防や、社員の健康リテラシーの向上を実現しました。また積極的な健康経営戦略と取り組みの成果の開示が、「健康経営優良法人2025（大規模法人部門）ホワイト500」の連続認定につながりました。
健康経営の強化施策
NI+Cは、今後も社員の健康を企業成長の重要な柱と捉え、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
表：評価の変遷（直近5回の評価結果）
グラフ：評価の変遷（直近5回の評価結果）
■健康経営優良法人認定制度とは
健康経営優良法人認定制度とは、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから評価を受けることができる環境を整備することを目的に、2016年度に経済産業省が創設した制度です。
NI+Cは、社員がその能力を最大限に発揮できるようにするために、今後も社員やその家族ひとりひとりの健康増進に取り組み、健康経営を推進してまいります。
※「健康経営」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。
◆参考リンク
・経済産業省の健康経営優良法人認定制度ページ：
https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/kenkoukeiei_yuryouhouzin.html
・健康経営施策：
https://www.niandc.co.jp/sustainability/diversity-inclusion/health-management/
・ハピネス経営にむけて：
https://www.niandc.co.jp/sustainability/diversity-inclusion/happiness/
・SRA準則(AA1000)に基づく人的資本情報開示の国際基準 「ISO 30414」をグローバル初となる※1取得（BSI認証）：
https://www.niandc.co.jp/news/20230510_32405/
■日本情報通信株式会社について ＜ https://www.niandc.co.jp/ ＞
日本情報通信株式会社（NI+C）は、1985年に日本電信電話株式会社と日本アイ・ビー・エム株式会社の合弁会社として設立し、2025年創立40周年を迎えます。システム開発から基盤構築、クラウド化への対応、社内外データ統合とAIによる分析、EDIサービスやセキュリティ、ネットワークサービス、運用保守までをトータルに提供しています。「おもひをITでカタチに」をスローガンに、お客様の経営課題解決に貢献できる真のベストパートナーを目指してまいります。
記載の製品／サービス名称、社名、ロゴマークなどは、該当する各社・団体の商標または登録商標です。