ホーチキ株式会社が「健康経営優良法人2025」に認定されました!従業員の健康を大切にした取り組みや、仕事環境の改善に力を入れています💪✨
解説
ホーチキ株式会社は、2025年に向けての健康経営優良法人に認定され、人々の健康を第一に考えた取り組みを行っています。🍀 こちらの会社では、従業員が心身ともに健康を保ちながら働ける環境を整え、健康チャレンジキャンペーンなどの多彩な健康促進施策を実施しています📊。さらに男性の育児休業の取得も推進中であり、2023年の育休取得率はなんと69.4%!これは国の目標も超えており、ホーチキの取り組みは多くの人々に希望と安心を与えています🌟。
この記事のポイント!
1. 健康経営優良法人認定を受けたホーチキ株式会社。
2. 従業員の健康施策に力を入れ、豊富なプログラムを実施。
3. 男性育休の取得率が69.4%で、先進的な取り組み。
4. 心理的安全性を重視した職場環境の整備。
5. 健康意識を高めるためのキャンペーンを年に一度実施。
ホーチキ株式会社(本社:東京都品川区/代表取締役社長執行役員:細井元、以下「当社」)は、経済産業省および日本健康会議が共同で優良な健康経営を実践している法人を認定する「健康経営優良法人2025(大規模法人部門)」に認定されました。
健康経営優良法人認定制度は、2016年度に経済産業省が創設した制度です。この制度は、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組む企業を認定するもので、特に優れた健康経営を実践している大企業や中小企業などの法人を日本健康会議が認定します。
当社の主な健康経営の取り組み
当社グループでは、従業員一人ひとりが最大限の力を発揮し、心身ともに健康に働くことができる環境を目指しています。そのために、「ホーチキ健康経営宣言」を策定し、ワークライフバランスの充実に向けて、さまざまな健康施策に取り組んでいます。
ホーチキ健康経営宣言:https://www.hochiki.co.jp/pdf/corporation/csr/kenkoukeieisengen.pdf
2024年度は以下の取り組みを実践いたしました。
■ 健康チャレンジキャンペーンの実施
従業員の健康意識を高め、心身の健康を促進するために、年に一度「健康チャレンジキャンペーン」を実施しています。このキャンペーンでは、日常生活の改善、食生活の改善、運動不足の解消などの部門を設け、従業員が積極的に取り組む環境を整えています。
■ エンゲージメントサーベイ、ストレスチェックの実施
従業員がより活き活き働くことができる環境の整備を目的に、エンゲージメントサーベイを実施しています。結果から見えてきた課題を「これから会社が大きく生まれ変わるチャンス」と捉え、具体的な全社施策・アクションを展開していく予定です。また、メンタルヘルスケアの一環としてストレスチェックを実施し、従業員の心の健康をサポートしています。
■ 心理的安全性向上に向けた取り組み
誰もが安心して自身の考えを発信することができる環境・活き活きと活躍できる会社を目指し、心理的安全性向上に取り組んでいます。役職に関係なく、「さん」付けで呼び合うなどフラットなコミュニケーションを奨励し、失敗を恐れず挑戦できる文化を醸成していきます。
■ 男性育休取得ワークショップ、パパママ座談会の開催
男性の育休取得を推進するため、育休取得者本人やその同僚・上司、育休を取得しなかった方などを対象としたワークショップを開催し、育休を取得・推奨しやすい環境づくりを進めています。また、育休を取得したパパ&ママの座談会を開催し、会社としてより安心して育休取得できる支援策の検討に取り組んでいます。
■ 産休育休ガイドラインの制作
従業員がより安心して育休を取得し、職場復帰できるよう、「ご本人向け(ママ・パパ)」および「マネージャー向け」のガイドラインと育休面談シートを制作しました。制度内容や必要な手続き、妊娠から出産期にかけての体調変化などを詳しく記載し、従業員が必要な情報やサポートが得られるようにしています。
担当者のコメント
▼ホーチキ株式会社 人事部人事企画室 佐藤 花保
当社では、従業員一人ひとりが健康で、誰もが活き活きと働くことができる職場づくりを進めています。その一環として、男性の育児休業取得の促進にも力を入れています。2023年度の男性育休取得率は69.4%と、厚生労働省が掲げる目標(民間企業は2050年までに50%)を大きく上回りました。今後も、育休取得者が希望する日数を取得できるよう、さまざまな企画を通じて環境整備を進めてまいります。これからも、従業員の皆さんの「こんなのもやってほしい、あれば嬉しい」といった声に耳を傾け、その声を1つでも多く実現できるよう努めてまいります。
会社概要
名称 |
ホーチキ株式会社 |
URL |
|
設立 |
1918年(大正7年)4月2日 |
代表者 |
代表取締役社長執行役員 細井 元 |
本社所在地 |
東京都品川区上大崎二丁目10番43号 |
事業内容 |
火災報知設備、消火設備、防犯設備等の製造、販売、施工、保守管理 |