新ブランド「danect+」が誕生！🚀 NI+Cがデータ利活用をもっと進めるための支援を開始。様々なサービスでお客様のデータを活用したビジネス価値の創出を目指します。
解説
日本情報通信株式会社は、1985年に設立されて以来、データ利活用に関する技術と経験を積んできました。最近、データを最大限に活用するための新ブランド「danect+」を立ち上げることになりました。このブランド名には、データとお客様の想いを結びつけるという強い意図が込められています✨特に価値を生むために、BIダッシュボード、マーケティング、トレーニング、データ分析サポートを提供するサービスが注目されています。様々なニーズに応えるために、今後もサービスを充実させていく予定です！📈
この記事のポイント！
1. 新ブランド「danect+」設立。
2. データ利活用に特化した各種サービス提供。
3. AIを活用したダッシュボード支援サービス。
4. マーケティングやトレーニングも強化。
5. 2025年にはさらにサービスを拡充予定。
NTTグループの日本情報通信株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長執行役員：桜井伝治、以下 NI+C）は、本日3月25日より、データ利活用をサポートする各種サービスを「danect+（デネクト）」というブランドのもと提供を開始いたします。
＜ブランド立ち上げの経緯＞
NI+Cは1985年の設立以来、データ利活用の技術と経験を培ってきました。この度、データ利活用の検討からシステムの構築、ユーザー向けトレーニングや伴走サポートまで多くのお客様に提供してきたNI+C独自のノウハウや高度なスキルを表現するために、データ利活用のプロフェッショナルサービスとして「danect+（デネクト）」というブランドを立ち上げました。
＜「danect+（デネクト）」概要＞
（1）ブランド名称、ロゴ
danect+（デネクト）ロゴ
※商標登録出願中
（2）ブランドコンセプト
danect+ は、「Data（データ）」と「Connect（コネクト）」を組み合わせた造語であり、データと顧客の想いをNI+Cが繋げるという意味を込めています。また、ブランド名の最後に付けられた＋（プラスマーク）には、お客様に新たな付加価値を提供していくという意味と、NI+Cのこれまでの経験や理念を継承したサービスを提供していくという思いをこめています。
NI+Cは、新ブランド danect+ を通じて、お客様の保有するデータを、新たなビジネス価値の創出へとつなげていきます。また、検討段階から導入後の活用支援まで一貫してサポートすることで、お客様のデータ利活用を拡大、高度化させることを目指します。
＜提供開始するサービス＞
本日3月25日より、以下の4つのサービスを提供開始いたします。
（1）danect+ AIダッシュボード支援サービス by Looker
AIを活用してBIダッシュボードを分析し、推奨アクションをご提案。ユーザーのデータ活用スキルに関わらず、全ユーザーが同じレベルの考察を得られ、施策を次のステップへつなげる分析を支援します。
（2）danect+ AIマーケティング支援サービス by Treasure Data
AIにより自動生成されるセグメントやカスタマージャーニーをもとに、マーケティング活動のために必要な顧客データを分析し、最適なターゲットやアクションをご提案。顧客行動を迅速に把握し、多様なチャネルでの施策最適化を支援します。
（3）danect+ 業界別クイック分析トレーニング by IBM SPSS Modeler
データ加工から機械学習までの基礎が習得でき、顧客固有の分析テーマを検討する無料体験型トレーニング。お客様の業務に即した分析モデル作成を支援します。
（4）danect+ データ分析伴走サポートサービス by IBM SPSS Modeler
データ分析人材の育成とストリームや予測モデルのプロトタイプ作成をサポート。データ分析の専門知識を持つコンサルタントが、短期間でのスキル習得と迅速な業務活用までを支援します。
上記サービスに加え、更なるサービスラインナップを2025年内に拡充予定です。
■日本情報通信株式会社について＜ https://www.niandc.co.jp/ ＞
日本情報通信株式会社（NI+C）は、1985年に日本電信電話株式会社と日本アイ・ビー・エム株式会社の合弁会社として設立し、2025年に創立40周年を迎えます。システム開発から基盤構築、クラウド化への対応、社内外データ統合とAIによる分析、EDIサービスやセキュリティ、ネットワークサービス、運用保守までをトータルに提供しています。「おもひをITでカタチに」をスローガンに、お客様の経営課題解決に貢献できる真のベストパートナーを目指してまいります。
記載の製品／サービス名称、社名およびロゴマークは、該当する各社・団体の商標または登録商標です。