60歳を超えてからも、人生は続く！🌟退職金や年金を活用して、安心した老後を迎える方法についてのヒントを紹介。
解説
定年退職後は新たな人生のスタート🌅。多くの人が直面するのが、再雇用や再就職、起業などの選択肢です。特に最近は人生100年時代と呼ばれるほど、老後に対する考え方も変わってきています。老後資金や住居について早めに考え、退職金の使い方や年金の活用法をしっかり計画して、安心してセカンドライフを楽しむための知識を身につけることが大切ですよ✨。
この記事のポイント！
1. 定年退職後は新たなライフスタイルを見直すチャンス。
2. 公的年金だけでは不十分なため、他の収入源を確保する必要がある。
3. 生活コストの見直しは非常に重要で、住み替えの検討も有効。
4. 退職金を賢く運用し、長期的な資金管理を意識するべき。
5. 専門家からのアドバイスを活用して自分に合ったプランを立てる。
定年退職を迎えるシニア世代にとっても、新しい人生をスタートさせる重要な節目です。
人生100年時代といわれる今、60歳以降も40年近く生活が続く可能性があります。第2のスタートラインが近づいている今、ゆとりあるセカンドライフを実現するためには、退職金や年金の活用方法、住む場所の選択など早めに検討しておくことが必要となります。
本記事では、定年退職後にゆとりある老後を送るためのポイントを大きく3つに分けて解説します。ぜひ参考にしてみてください。
1.老後に向けて人生設計を見直す理由
公的年金だけでは不足しがちな老後資金
インフレ（物価上昇）リスクへの対応
物価上昇が続けば現金資産の価値が目減りし、老後資金が想定以上に目減りする可能性があります。投資信託や株式、不動産投資など複数の資産に分散することで、長期的なインフレリスクへの備えが可能です。
参考：2020年基準 消費者物価指数 全国 2025年（令和7年）1月分（2025年2月21日公表）｜総務省
医療・介護費用の増加
公的保険だけではカバーしきれない部分もあり、健康リスクに対応する十分な資金を確保しておくことが老後の安定を支える大きなポイントです。
参考：令和４(2022)年度 国民医療費の概況｜厚生労働省
2.退職金や年金を上手に活用するコツ
老後の家計管理を徹底する
これは一例になりますので、まずは、自身の年金額と老後に必要な生活費を明確にし、不足分をどう補うかを考えることが家計管理の第一歩です。
参考：家計調査年報（家計収支編）2023年（令和5年）家計の概要｜総務省
退職金を安全かつ効率的に運用する方法を検討
【金融商品を活用した運用】
▸個人向け国債
・個人向け国債とは、国が発行する債券で、少ない金額から買えて元本割れリスクが低く、初心者にも安心して始めやすい投資です。
▸投資信託
・投資信託とは、投資家から集めた資金を運用会社が運用し、その成果を投資家に分配する金融商品で、少額でも手軽に分散投資ができます。
▸株式投資
・株式投資とは、企業が発行する株式を購入し、その成長や配当金、株価の値上がりによって利益を得る投資方法です。
▸貯蓄型生命保険
・貯蓄型生命保険とは、万一の際などの保障を備えつつ、解約や満期時にまとまったお金を受け取ることができる保険です。
▸退職金向けの定期預金
・退職金向けの定期預金とは、退職金を受取った個人を対象に、通常の定期預金よりも高い金利が適用される定期預金です。
▸ファンドラップ
・ファンドラップとは、金融機関と投資一任契約を結んで、資産運用を専門家に任せるサービスです。
▸不動産収益物件
・マンション（一棟・一室）、オフィスビル、貸店舗、貸倉庫などが該当します。
年金を賢く活用する
▸繰り下げ受給：最大75歳まで開始を遅らせ、月々の年金額を増やす
▸繰り上げ受給：60～64歳で早期受給を始める代わりに、受給額は減少
▸働き方や健康状態、家族構成に合わせて柔軟に判断
▸65歳以降も働く場合、収入額に応じて年金が一部減額される制度
▸収入と年金をうまく組み合わせ、老後資金を安定的に確保
▸夫婦ともに年金を受給できる場合は、繰り下げ・繰り上げの組み合わせ次第で家計への影響が大きく変わる
▸長期的な視点で検討し、2人の健康状態や生活スタイルに合わせて最適化
3. 定年を機に検討 住み替えや生活コストの見直し
住み替えで生活費を大きく削減
また、売却した不動産が高く売れた場合は、住宅ローンの残債を借入先へ返済したうえで、手元に残るケースもあります。住み替えを検討する場合、まずは一度、自宅の「今」の資産価値を把握することをおすすめします。
▸物価や住居費が安い地域で、よりゆとりある暮らしを実現
▸自治体が提供する移住サポートや補助制度を活用
▸地域コミュニティとの交流を楽しみながら生活コストをダウン
ライフスタイルを見直して無理なく節約
よくある質問（FAQ）
A1:遅すぎることはありません。老後が40年近く続く可能性を踏まえ「資産を減らさない守りの投資」を心がけつつ、少しずつ増やす運用を検討することが大切です。焦らず長期的視点で取り組みましょう。
A1:生活費や緊急時用の資金をしっかりと確保したうえで、残りを金融商品や不動産投資に分散するのがおすすめです。運用と貯蓄のバランスをとることで、老後の安定感が高まります。
A1:交通の利便性、医療機関や買い物環境の充実度、地域コミュニティとの相性を考慮することが重要です。また、将来的な移動手段の確保（車や公共交通機関）も検討しましょう。
まとめ｜プロの知識を借りながら最適なセカンドライフを設計しよう
適用に際しての具体的な注意点
・上記は令和6年10月末時点の適用法令・通達等に基づき記載しております。
・上記事例等は一例であり実際に適用する場合にはご自身が適用要件を満たしているか専門家等にご確認の上適切にご対応頂きますようお願い致します。
・本記事の記載内容にあてはめて適用することを保証するものではありませんのでご留意願います。
監修／大谷 修太（おおたに しゅうた）
1級ファイナンシャル・プランニング技能士
宅地建物取引士
2012年にみずほ銀行へ入社後、2014年みずほ信託銀行へ出向。
2024年まで相続・事業承継・不動産を専門とするコンサルタントとして毎年100家族以上のご相談に対応。現在は独立し「相続や事業承継で経済的に不幸になるご家族を一人でも減らしたい」という理念のもと、幅広い層の皆さまに最適なソリューションを提供
株式会社property technologies（プロパティ・テクノロジーズ）について
＜会社概要＞
会社名：株式会社property technologies
代表者：代表取締役社長 濱中 雄大
URL： https://pptc.co.jp/
本社：東京都渋谷区本町3-12-1 住友不動産西新宿ビル6号館12階
設立：2020年11月16日
上場：東京証券取引所グロース市場（5527）
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