エイチームが取ったIRグッドビジュアル賞、資本政策がシンプルに伝わる資料が評価されたんだって!これからのIR活動も楽しみだね😊📊
株式会社エイチームホールディングスが第12回IRグッドビジュアル賞を受賞!この賞は企業のIR活動で使われる資料の中から優れたものを表彰するもので、エイチームの受賞滑り込み資料は、資本コストや株価を意識し、シンプルながらも響く内容になっています💡🚀。「誰でもわかる投資情報」を目指し、未来のIR活動に生かす考え方も含まれている点が評価されました!今後に期待ですね✨
1. 株式会社エイチームがIRグッドビジュアル賞を受賞
2. 資本政策をシンプルに伝えるIR資料が高評価
3. 77社の中から6社の特選企業に選ばれた
4. IR資料のビジュアルの質とメッセージ担当力が審査ポイント
5. 企業価値を高めるための努力を続ける方針
株式会社エイチームホールディングス(本社:愛知県名古屋市、代表取締役社長:林高生)は、IRグッドビジュアル賞実行委員会(一般社団法人日本IR協議会・株式会社バリュークリエイト)が主催する「第12回IRグッドビジュアル賞」を受賞しましたので、お知らせいたします。
この賞は、企業価値を効果的に伝えるIR資料のスライド1枚を表彰し、好事例を共有することを目的としたもので、今回は77社の応募に対して当社を含む6社が選ばれました。受賞の対象となった当社のIR資料は、2025年7月期 第1四半期の決算説明会資料のうちの1枚で、資本コストを含む資本政策についてシンプルに伝えたものです。
2025年7月期 第1四半期の決算説明会資料(P16)
https://ssl4.eir-parts.net/doc/3662/tdnet/2538038/00.pdf
本資料(FY2025 Q1決算説明資料)は、その3日前に開示した「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について」に記載している内容について、機関投資家・個人投資家にわかりやすく伝えるためにビジュアライズしたものです。決算説明資料に配置することで、成長戦略遂行の蓋然性及び実効性を高めることを目的としています。レバレッジが効いていない状態で資本コストが高止まりしている状況から、借入を行いD/Eレシオを下げ、株主還元も併行して行うことで資本を圧縮しWACCの低下を狙います。借入によるM&Aへの投下と、それによるEBITDAの増加を狙いさらに借入枠を増やすという好循環を作りだすというメッセージを込めています。
意図していることが資本市場の言葉を用いて端的に伝えられていると感じた。
シンプルに資本コストの低下を目指す資本政策を伝えている。
この1枚をベースにしっかり対話できる。
レバレッジを活用して企業価値を高めていくという投資家目線の考え方がいい。
上部のメッセージがパンチがある。
シンプル。資本コストに言及する企業すらまだそう多くはないのに、それを下げると言う。しかも目標数字まで出しているのはすごい。
「第12回IRグッドビジュアル賞」には、77社の上場企業から応募があり、その中から当社
を含む下記の6社が受賞しました。審査ポイントは「ビジュアルの質・完成度」「メッセージ伝達力」「株主価値についての示唆」「新規性・チャレンジ性」の4つの観点。
1605 | 株式会社INPEX(初受賞) |
3407 | 旭化成株式会社(初受賞) |
3662 | 株式会社エイチーム(初受賞) |
7972 | 株式会社イトーキ(初受賞) |
8252 | 株式会社丸井グループ(3回目の受賞) |
9757 | 株式会社船井総研ホールディングス(2回目の受賞) |
※IRグッドビジュアル賞の詳細はこちら
当社は今後も、効果的に企業価値を伝えるIR資料の作成に努めるとともに、さらなるIR活動の充実に取り組んでまいります。
引き続き、「みんなで幸せになれる会社にすること」「今から100年続く会社にすること」という経営理念のもと、“Ateam Purpose”である「Creativity × Techで、世の中をもっと便利に、もっと楽しくすること」の実現を目指して、枠にとらわれない創造性と高い技術力で、世の中に価値を提供してまいります。
会社名:株式会社エイチームホールディングス(Ateam Holdings Co., Ltd.)
所在地:愛知県名古屋市中村区名駅三丁目28番12号 大名古屋ビルヂング32F
代表者:代表取締役社長 林高生
設立:2000年2月29日
資本金:838百万円(2024年7月31日時点)
事業内容:日常生活に密着した比較サイト・情報メディア・ツールなどの様々なウェブサービスの企画・開発・運営、法人向けデジタル集客支援に関する事業支援サービスを展開する「メディア・ソリューション事業」、多様なジャンルのゲームやツールアプリケーションを企画・開発・運営する「エンターテインメント事業」、複数の商材を取り扱うD2Cサイトの企画・開発・運営をする「D2C事業」を展開するIT企業
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