■研究概要
本研究は「カロママ プラス」と慶應義塾大学が開発したセンシングアプリケーション「AWARE」を用いて、下記3つのデータを基にユーザーの性格や内面状態と、「カロママ プラス」の利用状況や食行動の関連性を検証します。
(1)調査前後に実施する アンケートから測定される性格や内面状態
(2) 「カロママ プラス」の利用状況
(3) 「カロママ プラス」からレコメンドされる情報を受けて行った行動
調査期間は2024年1月10日～3月10日で、研究結果は「カロママ プラス」におけるユーザー1人1人の特性やライフログに合わせた、パーソナライズ化されたレコメンド機能の向上に寄与する予定です。
今後も当社は「世界中の誰もが自然に健康になる社会」の創造を目指すなかで、ヘルステック市場の伸長に寄与するため、積極的に学術研究機関などと協力し、ヘルスケアにおけるエビデンス構築に努めてまいります。
■各サービス・研究機関・会社概要
カロママ プラス
企業・健保・自治体などの健康経営、スポーツクラブ会員の健康管理など、みなさまの健康づくりをサポートするAI健康アプリです。毎日の食事や運動・睡眠などのライフログが簡単に記録できると同時に、ダイエットのみならず、健康維持、メタボ対策、低栄養対策などを目的に、AIが食事・運動の面から具体的で実践的なアドバイスを提供します。健康診断データとも連携可能です。ランキング機能やポイントインセンティブといった継続のための仕組みも充実しています。2017年よりサービスを開始、現在約6,000以上の団体が導入しています。
AWARE
AWARE Client V2 (以下AWAREと呼ぶ)はモバイルセンシング機能を提供するiOSアプリケーションです。スマートフォンにはさまざまなセンサが搭載されています。例えば、加速度センサは測定軸基づいてスマートフォンの動きを検知し、スマートフォンが動いている速度や向きを算出します。スマートフォンの画面が縦向き・横向きに自動で切り替わるのは、この加速度センサの働きによるものです。AWAREを利用することで、簡単な操作でこのようなセンサデータをバックグラウンドで継続的に取得することができます。
URL：https://apps.apple.com/jp/app/aware-client-v2/id1455986181
慶應義塾大学環境情報学部中澤・大越研究室
慶應義塾大学環境情報学部中澤・大越研究室では、さまざまな場所にさまざまな形で埋め込まれたコンピュータを、人間の活動に簡単に利用できるよう、知的情報環境コンピューティングの実現を目指した研究開発を行っています。 ハードウエア技術の発展によってコンピュータは小型化され、身の回りのさまざまな電子機器に組み込まれ始めています。 中澤・大越研究室では、このような機器が公共建物や公共空間にまで普及する新しい情報環境を想定し、同環境で人間が行うさまざまな活動を円滑に支援するために、研究活動を行っております。
URL：https://www.jn.sfc.keio.ac.jp/
株式会社リンクアンドコミュニケーション
「世界中の誰もが自然に健康になる世界を創る」をミッションとし、「テクノロジー・エビデンス・専門家ネットワークを活用し毎日の健康を自然にサポートできる社会システムの構築」を目指しています。
【商 号】株式会社リンクアンドコミュニケーション
【本 社】東京都千代田区紀尾井町4-1 新紀尾井町ビル5階
【設 立】2002年7月25日
【資本金】11億3,910万4千円
【代表者】渡辺 敏成
【URL】 https://www.linkncom.co.jp/
【事業内容】
・企業/健保/自治体/スポーツクラブ向けAI健康アプリ 「カロママ プラス」
・指導員×AIのハイブリッド型オンライン特定保健指導サービス 「カロママオンライン」
・健康経営サポートサービスの歩数計アプリ 「RenoBody」
・管理栄養士・栄養士向けのポータルサイト 「かわるPro」
・モバイルヘルスニュース 「mHealth Watch」
その他、ヘルスケアITサービスの開発、食や健康関連のメディア運営
テクミラホールディングス株式会社
【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2号館
【上場市場】東京証券取引所 スタンダード市場 （証券コード：3627）
【代表者】池田 昌史
【グループ事業内容】
◆ライフデザイン事業
知育・教育、健康、FinTech、キャラクター等におけるデジタルテクノロジーを活用したサービスとソリューションを提供
◆AI&クラウド事業
AIチャットボットやクラウドアドレス帳サービスなどのSaaSやAWS等を活用したTechソリューションを提供
◆コネクテッド事業
通信デバイスの開発・製造や関連プラットフォーム・アプリの開発を通じて、モノとインターネットを融合した価値を提供
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