【特集：内定辞退続出の新卒採用】人事専門誌「日本人材ニュース vol.332」を発行

人事専門誌「日本人材ニュース」を発行する株式会社日本人材ニュース社（東京都千代田区、代表取締役：吉越利成）は、2024年5月10日に人事専門誌「日本人材ニュース vol.332～内定辞退続出の新卒採用」を発行しました。

▼電子書籍版「日本人材ニュース vol.332」はこちらからお読みいただけます（無料）▼
https://jinzainews.net/26800041

今回は新卒採用をテーマとして取り上げており、本誌では、「内定辞退続出の新卒採用～”離職予備軍”も急増 転換迫られる採用戦略」、「26年卒の採用計画達成へ～採用手法の最新トレンド」を特集。

「日本人材ニュース vol.332」目次

【特集】内定辞退続出の新卒採用
・”離職予備軍”も急増 転換迫られる採用戦略
　［学生タイプ別］就職活動状況と採用を成功させるポイント
・26年卒の採用計画達成へ 採用手法の最新トレンド

・人事担当者が評価する「新入社員・内定者研修」

【人事インタビュー】
・「シニア社員制度」改定で技能承継とキャリア自律を促す

　　カルビー　石井信江 人事・総務本部 戦略総務部 部長 兼 全員活躍推進室 室長

【人事ソリューションで日本企業の“競争力”を高める】

・人的資本情報開示2年目、日本企業の現在地と今後の対策

　株式会社オデッセイ 秋葉 尊　代表取締役社長

【雇用管理の労働法相談】
・重要判例から検証する固定残業代の有効性
　安西法律事務所 島野寛之 弁護士

【人材採用動向レポート】
［サービス］ジェイ エイ シー リクルートメント 中村 慎吾　コンシューマーグッズ&サービスディビジョン 部長

［不動産］よきあす 野呂田 義尚　代表取締役

［営業］イノセル 内野 久　代表取締役

［法務］アシロ 河原 雄太　HR事業部／執行役員

［DX］繋 照沼 貴大　代表取締役

［スタートアップ］ディプコア 水野 歩　代表取締役CEO

【人事おすすめ書籍・本の著者が語る】
・『最新のHRテクノロジーを活用した人的資本経営時代の持続可能な働き方』
　　SP総研 民岡 良 代表取締役

・『まず、ちゃんと聴く。コミュニケーションの質が変わる｢聴く｣と｢伝える｣の黄金比』
　　エール 櫻井 将 代表取締役

・『リファレンスチェック 採用変革 人材の流動化の中、逸材を確保するメソッド』

　　HRRT 五味渕 久昭  代表取締役
・『高度外国人材 採用から活躍までの「定石」』

　　ASIA to JAPAN 三瓶 雅人 代表取締役

【HRサービス】
・人的資本経営に取り組む人事キーパーソンのインタビューを配信（レイヤーズ・コンサルティング）

・採用面接のすべての会話をAIが要約し、申し送りと選考を効率化（リブセンス）

・ジョブディスクリプションの自動生成機能でジョブ型への移行を支援（Ex-Work）

・健康経営で解決したい課題抽出から実行・改善まで専門人材が支援（トリートエンドワークス）

・効果的なフィードバックができるマネジャーを養成する研修を拡充（クインテグラル）

・AIアバターとの会話トレーニングで組織の営業力を引き上げる（エクサウィザーズ）

・クローン化した求職者と求人をAIエージェントが効率的にマッチング（オルツ）

・従業員ウェルビーイング実現に向けてビジョン策定から改善まで支援（イグニション・ポイント）

・障がい者向けデジタル人材育成の長期インターンシップで雇用促進（KindAgent）

・精緻な人件費予実管理等を実現し、人的資本への投資効果を可視化（ログラス）

・没入型研修で学びの定着を促し、従業員のエンゲージメントを高める（IKUSA）

・主要人材紹介会社が協力し、優れたキャリアアドバイザーを育成（エリメントHRC）

・タスクの一元管理で、入退社・異動手続きの連携ミスや漏れを防ぐ（メタップスホールディングス）

・従業員の健康管理をサポートするスマートリングを法人向けに販売（SB C&S）

・HRサービスの最近の主な新規上場企業

・HRサービスの主な上場企業の業績（23年12月～24年2月が期末の企業）

…他

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日本人材ニュース編集部
電話番号：03-5211-4447

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株式会社⽇本⼈材ニュース社について

株式会社⽇本⼈材ニュース社は、人事専門誌「⽇本⼈材ニュース」の発⾏、および、企業⼈事に役⽴つWebメディア「⽇本⼈材ニュースONLINE」を運営をしています。
 
 【会社概要】
社名：株式会社⽇本⼈材ニュース社
所在地：〒102-0093 東京都千代⽥区平河町1-5-15 VORT平河町6F
代表者：代表取締役 吉越利成
設⽴：2006年2⽉23⽇
事業内容：

人事専門誌「日本人材ニュース」（1989年創刊）の編集・発行
企業人事に役立つWebメディア「日本人材ニュースONLINE」の運営、記事コンテンツの提供など
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