株式会社RevComm（レブコム、本社：東京都渋谷区、代表取締役：會田武史）は、管理画面「MiiTel Analytics」内に、通信品質情報（電話の通信品質に関する詳細情報）を確認できる機能をリリースしました。
インターネット回線とパソコンやスマートフォンを利用したIP電話を利用する際、ネットワークが混雑した環境下や、利用しているパソコンの状態により、音声品質に関する問題が発生することがあります。音声解析AI電話「MiiTel」はクラウドを活用したIP電話であり、固定電話などから「MiiTel」に切り替えた場合などにおいて、音声品質に関するお問い合わせをいただくことがありました。
このたび、音声解析AI電話「MiiTel（ミーテル）」の管理画面である「MiiTel Analytics」に通信品質情報（電話の通信品質に関する詳細情報）を確認できる機能をリリースし、通信品質に関する詳細な情報を直接確認することができるようになりました。
この機能により、各通話で利用したブラウザやアプリケーション、モバイルデバイスの情報、オーディオ入出力デバイス (ヘッドセットやイヤフォン等) のモデル、接続に利用したネットワーク等の詳細情報を確認することができます。さらに、通話が切れてしまった時にユーザー側からの切断か、相手側からの切断のどちらなのか、ノイズを低減する機能やエコーを除去する機能の設定有効化状態について確認できます。
これらの機能を活用して、利用しているネットワークの混雑状況や、設定状態が適切かどうかをお客様側で確認することができます。その結果、通話品質に問題が発生した場合に、パソコンやスマートフォン、マイクやヘッドセット、インターネット回線、通話相手側の不具合など、どの部分に問題が発生しているかの特定が進めやすくなり、適切な方法で解決することができます。また、今後問題が発生する可能性がないか、より快適に利用するにはどのような方法が有効かを確認することができるようになります。
レブコムは今後も「コミュニケーションを再発明し、人が人を想う社会を創る。」というミッションのもと「MiiTel」ブランドの提供価値向上に努め、企業の生産性向上に貢献してまいります。
MiiTelとは
音声解析AI電話「MiiTel」は、電話営業やコンタクトセンター業務における、会話の内容を解析し、高精度のフィードバックを行うことで商談獲得率・成約率を向上させる、日本発の音声解析AI電話サービスです。顧客と担当者が「何を」「どのように」話しているか分からない、というブラックボックス化問題を解消し、アナログな議事録作成も自動文字起こし機能が軽減します。
商談内容を振り返りやすいシンプルな設計なので、自ら振り返り商談の質を高めたり、開発や他部門に顧客要望をニュアンスまで正確に伝えたりすることが可能です。MiiTelは、営業担当者が「人にしかできないクリエイティブな仕事」に専念する時間を生み出します。
また、MiiTelにより蓄積された顧客とのリアルな音声データは、自社の教育研修、サービス開発、機能改善などに幅広く活用いただけ、企業の事業成長を後押しします。日本語版に加え、インドネシア語版、英語版の提供を開始しています。
株式会社RevCoｍm 会社概要
「コミュニケーションを再発明し、人が人を想う社会を創る。」という理念のもと、音声技術とAIにより、コミュニケーション課題を解決する企業です。
音声解析AI電話「MiiTel」は、インサイドセールス市場を中心に、営業やコールセンター業務におけるトークの可視化とセルフコーチング、テレワーク体制構築にご活用いただいています。また、AI搭載オンライン会議解析ツール「MiiTel Meetings」は、複数人でのオンライン会議の解析や振り返りが可能となり、営業の成約率を飛躍させます。オフライン（対面）の商談を可視化する「MiiTel RecPod（β版）」の提供も開始し、コミュニケーションが発生するすべての場所における会話のビッグデータ化を実現します。
Forbes JAPAN「日本の起業家ランキング TOP20」、週刊東洋経済「すごいベンチャー100」に選出されたほか、2023年4月にはアジア企業で唯一、米国「Forbes AI 50 2023」に選出、2023年5月にはデロイト トーマツ グループ「Technology Fast 50 2022 Japan」で1位を受賞しました。
・企業名 ： 株式会社RevComm
・所在地 ： 150-0002東京都渋谷区渋谷1-3-9 ヒューリック渋谷一丁目ビル7階
・代表者 ： 會田 武史
・事業内容 ： AI × 音声のソフトウェア・データベースの開発
・企業サイト：
https://www.revcomm.co.jp/
※記載されている会社名および商品・製品・サービス名（ロゴマーク等を含む）は、各社の商標または各権利者の登録商標です