株式会社JPサイバー(東京都千代田区)は、ARM64 版 Windows 11 にネイティブ対応した「JPCYBER® S3 Drive® V9.0」を、7月5日にリリースします。
VPN機器を使わずに、Amazon S3等のS3ストレージを使用して安全なファイル共有を実現する「JPCYBER S3 Drive」が最新のAI PCでも利用可能になりました。
■ARM64 版 Windows 11とは
ARM64 版 Windows 11 は、2024 年に発表されたAI処理に適したCopilot+ PCに採用されているアーキテクチャです。ARM64 アーキテクチャは高速・省電力性に優れており、長時間のバッテリー駆動が可能で、モバイル用途に大きなメリットがあります。
■「JPCYBER S3 Drive」 の ARM64 対応のメリット
ARM64 版 Windows 11 では、従来の x64 アーキテクチャ向けアプリケーションの一部をエミュレーション動作させることは可能ですが、デバイスドライバーに関してはエミュレーション動作させることはできません。
JPCYBER S3 Drive は、アプリケーションおよびデバイスドライバーを ARM64 アーキテクチャ向けにネイティブ対応し、従来の x64 アーキテクチャに加え、ARM64 アーキテクチャを含むすべての Windows 11 PC 上で動作するようになりました。
■JPCYBER S3 Driveとは【製品の概要】
「JPCYBER® S3 Drive®」は、Amazon S3 や Wasabi 等のバケットを Windows にマウントしてローカルドライブのように扱える、一貫した日本国内開発体制をとる純国産ユーティリティーツールです。
クラウドストレージにWindowsエクスプローラーからセキュアにアクセスし、ファイルサーバーやNASのように利用できるため、官公庁、大学、医療機関、企業などに幅広く導入されています。
VPN機器の脆弱性等を狙うサイバー攻撃の深刻な被害が続く中、VPN機器を介さず、初心者でも安全にファイル共有できる利便性と信頼性が高く評価されています。
■JPCYBER S3 Drive【主な機能】
サイバー攻撃から事業を守るために有効な、さまざまな機能を提供しています。
・Amazon S3 マウント機能 (エクスプローラーで Amazon S3 ストレージにアクセス)
クラウドストレージをファイルサーバーやNASのようにセキュアに利用可能です。
・ランサムウェア復元機能(特定日時のデータに、復元用コマンドツールで一括復元)
Amazon S3 上のファイルが暗号化されても、復元用コマンドツールで簡単に正常な状態に戻すことができます。
https://www.jpcyber.com/ransomware
・以前のバージョンの復元機能(右クリックでファイルを復元)
誤削除や上書きによるファイル喪失も、過去バージョンを任意の場所に保存し回復できます。
https://www.jpcyber.com/recover
・共有リンクの作成機能(大容量ファイルをメール等で送付)
エクスプローラーの右クリックで、共有リンクを作成。パスワード付き ZIP 添付の代替策に。
■動作環境
サポート OS :Windows 10 / 11 / 11 ARM
Windows Server 2016 / 2019 / 2022
*動作には .NET Framework 4.6.2 以上(4.8.1 を推奨)が必要です。
対応ストレージ :Amazon S3 / S3 互換ストレージ
*AWS EC2 / AWS WorkSpaces 上の Windows でも動作します。
*検証済みの S3 互換ストレージ:Google Cloud Storage、Cloudian HyperStore、IBM Cloud Object Storage、Oracle Cloud OCI Object Storage、NetApp StorageGRID、Wasabi Hot Cloud Storage
株式会社JPサイバー
<会社概要>
・社名 株式会社JPサイバー
・代表者 代表取締役社長 柳本英之
・所在地 東京都千代田区大手町1-5-1 大手町ファーストスクエア イーストタワー4F
・ホームページ
https://www.jpcyber.com/
<JPCYBERについて>
JPCYBER は企業の機密・重要データを多様なサイバー攻撃や漏洩の危険から守ることをミッションとし、大企業から中小企業までがデータを安全に活用できるよう、セキュリティの専門技術と知見を活かしたご支援をしております。
*「JPCYBER」、「S3 Drive」は、株式会社JPサイバーの登録商標です。
*本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。