米国ミネソタ州エデンプレイリー & イスラエル・レホボットに拠を構える樹脂系3Dプリンタと積層造形ソリューションの先進的企業であるストラタシス(NASDAQ: SSYS)は、ESGとサステナビリティにおけるリーダーシップが評価され、6月24日にロサンゼルスで開催されたアディティブ・マニュファクチャリング・グリーントレード協会(AMGTA)2024年次サミットで、4つのサステナビリティ・レコグニション・アワードを受賞しました。(BUSINESS WIRE)
本プレスリリースの正式⾔語は英語であり、その内容・解釈については英語が優先します。
https://www.businesswire.com/news/home/20240702847698/en/
ストラタシスは、環境の持続可能性とイノベーションへの取り組みを強調し、複数のカテゴリーで表彰されました。
環境管理システム
:ISO 14001 EMS認証を維持し、厳格な環境ガバナンスを実証
サステナビリティ・レポーティング
:詳細なサステナビリティ/ESG/CSR報告書の公開における透明性と卓越性への評価
環境サステナビリティリサーチ
:アディティブ・マニュファクチャリング(AM)におけるサステナビリティに焦点を当てた重要な研究を委託し、発表する積極的な役割への評価
優れたAMサステナビリティ
:より持続可能な製造方法の理解と適用を世界的に大幅に拡大した取り組みに対しての表彰
この授賞式は、より優れた、より持続可能な、経済的に有利な製造のためのAM技術と実践を世界中に普及させるために、AMGTA加盟団体が行った多大な努力を認め、奨励するものです。
「AM業界の持続可能な価値提案を促進し、前進させるというAMGTAの使命は、ストラタシスのエビデンスに基づく持続可能な事業運営という目的と見事に合致しています。ストラタシスの業績は、世界中の人々、地球、ユーザーに利益をもたらす方法で、AM技術を推進する同社のリーダーシップとコミットメントを反映しています。マインドフル・マニュファクチャリング™はストラタシスのESG戦略であり、環境、社会、ガバナンスのスチュワードシップを向上させる製品や部品の設計・製造を目標に、モノの作り方を再考する当社の取り組みを強化するものです」と、AMGTAのエグゼクティブ・ディレクタであるシェリー・モンロー氏は述べています。
また、ストラタシスのサステナビリティ&コミュニケーション担当副社長であるロサ・コブレンズは、今回の受賞について次のように述べています 「これらの賞は、当社がマインドフル・マニュファクチャリング™のアプローチに献身的に取り組んでいることの証です。ストラタシスでは、AMを活用したサステナビリティの取り組みに参加するだけでなく、模範を示して市場をリードしています。ESGとサステナビリティの測定、報告、エビデンスに基づく継続的改善を実践することで、当社は業界全体の新たな基準を設定しています。」
ストラタシスについて
ストラタシスは航空宇宙、⾞載、コンシューマ製品、ヘルスケアなどの産業向けの⾰新的な3Dプリンティング・ソリューションを提供し、アディティブ・マニュファクチャリングへのグローバルな移⾏をリードしています。スマートなコネクテッド3Dプリンタ、ポリマー材料、ソフトウェア・エコシステム、オンデマンド・パーツ造形サービスを通じて、ストラタシスのソリューションは、製品バリューチェーンの各ステージで競争⾯での優位性を提供します。世界をリードする企業や組織がストラタシスのソリューションを活⽤し、製品設計のトランスフォーメーション、製造やサプライチェーンの迅速化、患者ケアの向上を実現しています。
ストラタシス・ジャパンはStratasys Ltd.の⽇本⼦会社で、ストラタシスが製造する3Dプリンタおよび3Dプリンタ材料の販売やパーツ造形サービス(DFP)の提供を⾏っています。本社は東京都中央区で、⼤阪に⽀店があります。ストラタシスの詳細については、
https://www.stratasys.co.jp/、ストラタシスのブログ(https://www.stratasys.com/explore)、X/Twitter(https://twitter.com/stratasys)、LinkedIn(https://www.linkedin.com/company/stratasys/)、Facebook(https://www.facebook.com/stratasysJP/)をご覧ください。ストラタシスは、SECのレギュレーションFDに基づき、当社のウェブサイトを含む前述のいずれかのソーシャルメディア・プラットフォームを利⽤して、重要な⾮公開情報を共有する権利を留保します。ストラタシスは、適⽤される法律で必要かつ義務付けられている範囲において、かかる情報を当社の開⽰書類に含めることもあります。