「神戸アリーナプロジェクト」を運営企業する株式会社One Bright KOBE(住所:兵庫県神戸市、代表取締役社長 渋谷 順)は、神戸ウォーターフロントエリアに阪神淡路大震災30年目の節目となる2025年4月に、日本初・270度海に囲まれた水辺のアリーナ「GLION ARENA KOBE(ジーライオンアリーナ神戸)」と屋外パークエリア「TOTTEI PARK」の一体運営により、日常的ににぎわいを生みだす神戸の最先端エンターテインメントエリアの創出を目指しています。
このたび、2024年9月現在のGLION ARENA KOBEおよびTOTTEI PARKの工事進捗をご報告いたします。
1)躯体工事・外装工事はほぼ完了!GLION ARENA KOBE 工事進捗について
建設工事は順調に進んでおり、躯体工事や外装工事はほぼ完了いたしました。現在は、内装・設備工事や外構工事に取り組んでおり、2024年8月末時点でアリーナの工事進捗は75%です。外観デザインは翼を広げた形状となっており、「神戸から感動と興奮を発信し、世界へ羽ばたく姿」を表現しています。
開業後はB.LEAGUE「神戸ストークス」のホームゲームが年間30試合おこなわれるほか、国内外アーティストによる音楽コンサートやesports、MICEなど、さまざまなイベントの開催を予定しています。
開業月である2025年4月には、神戸ストークスによる新アリーナでの初試合を4月5日(土)・6日(日)、シーズン最終試合は4月20日(日)21日(月)を予定するほか、MISIAの8年ぶりのライブツアー神戸公演が開催予定です。
2)着々と進行中!新お出かけスポットTOTTEI PARK内建築物工事進捗について
2024年6月末に新築工事を着工し、準備工事を経て現在は基礎工事をしています。8月末の時点でのTOTTEI PARK内建築物の工事進捗は12%です。傾斜のついたシンボリックな緑の丘状の建築物のため、工事に高い専門性を必要とされますが、施工会社の柴田工務店の協力のもと、工事は順調に進んでいます。開業後は、建物内にはBBQやクラフトビールのブリュワリーがOPEN予定のほか、全天候型のイベント・物販スペースでの活用を予定しています。また、建物の屋根の上にのぼれば六甲山や神戸の港を見渡せる見晴らしの良いイベント観覧スペースとなります。
屋外エリアでも様々なイベントを予定しておりますので、新たなおでかけスポットの誕生にぜひご期待ください。
3)神戸アリーナプロジェクト初の展示会が開催!開業200日前記念イベント
2024年9月12日(木)~10月27日(日)まで、海洋博物館にて初の企画展示「GLION ARENA KOBE開業200日前企画展~TOTTEI(新港第二突堤)の歴史とストークスの歩み、新ホームアリーナ誕生へ~」を開催いたします。
本企画展では、TOTTEIが位置する神戸ウォーターフロントのこれまでの歴史や、「GLION ARENA KOBE」を新ホームアリーナとするB.LEAGUE「神戸ストークス」(※)の歩みを展示いたします。新たな観戦体験を提供する次世代アリーナに導入される座席シートを先行体験できるコーナーやストークスのユニフォーム展示等も予定しています。
再開発で変わる新しい神戸・ウォーターフロントエリアや、10月から新シーズンに挑む神戸ストークスの軌跡をぜひお楽しみください。
(※)2025年4月アリーナ開業後、シーズン終盤の4試合をホームゲームとして開催予定です。
■ 開催概要
期 間:2024年9月12日(木)~ 10月27日(日)
会 場:神戸海洋博物館 2階企画展示室
時 間:10:00~18:00(最終入館は17:30まで)
休 館 日:月曜日(祝日の場合は翌平日休館)
主 催:株式会社One Bright KOBE / 株式会社ストークス
入 館 料:大人(大学生以上)900円 / 小人(小・中学生、高校生)400円
<入館料のみで観覧可能>
※その他、開館状況や団体料金・割引等につきましては、神戸海洋博物館の公式HPをご確認ください。
4)協創パートナーシッププログラム KOBE Arena Partners
プロジェクトのビジョンにご賛同いただいた企業の皆様と協創パートナーシップを締結しています。それぞれの取り組みについてはこちら
<神戸アリーナプロジェクト概要>
神戸市が推進する都心・ウォーターフロントエリア再開発事業に伴う、日本初・270 度海に囲まれた水辺のアリーナ。 クラウドサービスを軸に行政デジタル化やスマートシティ等を手掛ける株式会社スマートバリュー(本社:大阪市中央区、取締役兼代表執行役社長 渋谷 順)と株式会社NTTドコモ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 前田義晃)が運営し、NTT都市開発株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 池田 康)が開発を担う3社企業コンソーシアムによる、民設民営のランドマークプロジェクトです。
<参考資料>